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災害におけるIT企業の備え


■大災害の恐怖

このたびの東北地方太平洋沖地震におきまして、お亡くなりになられました方々へお悔やみ申し上げますと共に、多大な被害に遭われました方々に対し心よりお見舞い申し上げます。連日ニュースなどで被災地の現状が取り上げられるたびに、地震・津波による影響がどれほど恐ろしいものであるのかをまざまざと見せつけられておりますが、今回の大災害を糧に今後どのように備えればよいのかをIT視点で考えてみたいと思います。


■地震対策として

4枚のプレートが重なっている日本において、地震は残念ながら避けて通る事のできない災害です。そのため、企業側としても耐震に目を向け強化していく必要があります。しかし、各サーバー設備は精密機器という事もあり耐震面ではあまり強く無いのも、また事実です。しかも稼働中に今回クラスの地震が起こった場合、重要なデータの損失という事態も招きかねません。その為、こういった精密機器を守る設備を整える必要があります。精密機器が倒れたり破損したりするのを防ぐ、免震・制震・耐震の全てを考慮した部品などをIT業界においても早急に開発した方が良いのかもしれません。また、強い地震が来た際にデータ保全の為の緊急停止機能も必須でしょう。加えて、津波などの万が一にも備え一つの場所にのみデータを蓄積するのではなく、違う場所にもデータのバックアップを保全しておく事も大切ですね。


■停電を乗り切る

大災害の直後、影響を受ける可能性の高いものに電気の供給もあげられます。仮に上記対策をしていたとしても、不意の停電でデータが飛んでしまっては意味がありません。その為にも、急遽停電になってしまった場合に備え、大容量のUPS(Uninterruptible Power Supply)と呼ばれる無停電電源装置を確保しておく事も必要でしょう。これを導入する事により、データ破損を回避すると共にシステムに基づいての起動・停止も可能となり、輪番停電への対応にも役立ちます。なお、輪番停電であれば以前コラムでもお話したVPN・リモートサービスなどを利用し、停電対象外の場所からアクセス可能な形にしておくのも有効かと思われますので、興味のある方はこの機会に試してみても良いかもしれませんね。


■その他、注意すべき事

その他、今回の災害によって引き起こされた原発の問題ですが、こういった事故の際に発生する放射線は人体に限らず様々なシステムを破壊する危険性もあります。そこで、こういったリスクに対し、ECC(Error Checking and Correcting)メモリと呼ばれるエラー自動訂正機能付きメモリーを重要システムに採用し誤作動を防ぐ事も忘れてはいけないでしょう。備えあれば憂いなしという諺(ことわざ)通り、あらゆる有事を想定する事がこれからは重要視されてくるのかもしれません。



投稿者 企画屋BLOG担当: 2011年04月05日 14:40


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